潜水病対策の世界的な流れ　ー　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　Ｄｉｖｅｒｓ　Ａｌｅｒｔ　Ｎｅｔｗｏｒｋ　の方向性　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 眞野　喜洋　　　　　　ＤＡＮ　ＪＡＰＡＮ　運営委員長

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　東京医科歯科大学大学院健康教育学教授

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１　今までの経過

　ＤＡＮ　Ｊａｐａｎ　は前身が　ＣＡＮ　（　Ｃｉｖｉｌ　Ａｌｅｒｔ　Ｎｅｔｗｏｒｋ　）　とよばれた救急救助体制から発展的に設立され

た組織である。　ＣＡＮ　は１９８８年 １２月 に答申された運輸省の海上安全船員教育審議会で、スクーバ ・ ダイビン

グの安全対策が検討された結果、１９９１年 ７ 月 に設立された （財） 沿岸レジャー安全振興協会の中で海洋レジャー

活動の安全性を確保するための事業であった。

　この当時米国では、 １９８１年から ＤＡＮ という体制が設備されており、オーストラリア、ニュージーランド地区では

　ＤＥＳ （ Ｄｉｖｉｎｇ　Ｅｍｅｒｇｅｎｃｙ　Ｓｅｒｖｉｃｅ ） が潜水事故救急サービス体制を担当していた。またヨーロッパ １２ ヶ国

が ＩＤＡ　（ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　Ｄｉｖｉｎｇ　Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ ） という潜水事故保険を中心とした互助組織を造っており、日本の

ＣＡＮ を含む ４ つの組織を統合しようという機運が高まっていた。

　１９９１年 ２ 月に米国 Ｄｕｋｅ 大学で国際会議がもたれ、アメリカ、オセアニア、ヨーロッパと日本の ４ 極で強調し合う

国際 ＤＡＮ 組織を発足させることになり、以後　Ｉ ・ ＤＡＮ　（ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　ＤＡＮ ） が共通の標語である 「 安全

潜水の啓蒙 」 のために一致協力することとなった。

　各 ＤＡＮ は国情、法律、システムがそれぞれ異なるが、少なくとも緊急時のホットラインを持ち、ダイバーは世界のど

こで潜水して、事故に遭遇しても互いに助け合える安全潜水システムを構築することで意見の一致をみて、これが

Ｉ ・ ＤＡＮ　の理念となった。　（詳細は眞野編著　：　潜水医学　Ｐ２６５〜Ｐ２７３、朝倉書店　１９９２　参照）

２　　Ｉ ・ ＤＡＮ　の役割

　　Ｉ ・ ＤＡＮ　の構成員はアメリカを中心に各国合計約 ２０ 万人の会員を数え、　Ｉ ・ ＤＡＮ　の役割は国や地域の壁

を超えて安全というサービスを提供することである。

国情、法律、言語等を異にする各国のサービス提供内容は異なるが、それぞれの ＤＡＮ が自国の ｔｅｒｒｉｔｏｒｙ を守る

とともに他の ＤＡＮ の業務を犯すことなく、ダイバーが何処へ出掛けても自国内で保障されている同じ品質のサービス

が受けられるように互いに協力し合うことによって成立しており、その為の相互の情報交換を毎年開催される各 ＤＡＮ 

代表者会議で交換し合うと共に、新しい情報や安全潜水のための方策を提供しあうことになっている。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１）　世界中で均一のホットラインサービス

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２）　　　　　〃　　　の減圧症治療　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３）　　　　　〃　　　の保険保障

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　４）　　　　　〃　　　の安全潜水システムの普及と確立

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５）　その他

　昨年は １０ 月に南ア連邦ケープタウンで開催され、本年は ７ 月に米国バンクーバーで開催の予定で意見交換と共

に安全潜水のための共同事業を提案し合う。現在の最大のテーマは酸素供給法の普及、保険制度の確立、 ＤＩＲＦ　

（ Ｄｉｖｉｎｇ　Ｉｎｊｕｒｙ　Ｒｅｐｏｒｔ　Ｆｏｒｍ ：　減圧障害報告書 ） による １００ 万例の事例の集積による減圧症予防対策の確

立などが挙げられる。そのためには相互にリンクした絆の下に共通した研究テーマを持ちながら安全潜水をさらに普

及させようとしており、これを　Ｉ ・ ＤＡＮ　の使命と位置付けている。

　つまり、日本の ＤＡＮ システム （ 図　１ ） は日本人会員にとって海外でも同様のサービスを受けることができると考

えてよい。

３　将来の方向性

　ＤＡＮ が立ち上がったことにより、ヨーロッパ圏のネットワークはほぼ網羅されてきたが、赤道以北のアジア地区、南

米圏、とロシア圏が残されている。現在アルゼンチン、ブラジル地区で ＤＡＮ 南アメリカが発足されるきざしにあり、赤

道以北のアジア圏の取りまとめを ＤＡＮ　Ｊａｐａｎ が行うよう期待されている。

　しかし、 ＤＡＮ　Ｊａｐａｎ の独特な低料金保険制度の根幹を壊すことができず、これがネックとなって、台湾や韓国の

 ＤＡＮ 活動が軌道に乗れないでいる。また、ロシア地区は黒海を中心にレジャーダイビングがさかんとなりつつある

が、経済的に問題が山積みになっているロシアではまだ ＤＡＮ を立ち上げる動きは起こっていない。いずれにしても地

球上のすべての海が　Ｉ ・ ＤＡＮ　のネットワークで結ばれることが、ダイバーにとって望ましいと思われる。

　 ＤＡＮ　Ｊａｐａｎ に例をとってみると ＤＡＮ 会員はやっと １ 万人を突破したのみで、経済的に自立できないのが現

状である。会員数の増加が見込まれないと会員へのサービス低下は免がれず、毎年のように脱会される方がおり、こ

れを無くす努力は一にも二にもより豊富なダイバーの望む情報を提供することで正会員数の増大を待つしかない。

　 ＤＡＮ　Ｊａｐａｎ のホットラインの利用率は非会員がその ３ 分の ２ を占め、 ＤＡＮ 事業のサービスを受けるのに会

員になる必要性は無いと考えるダイバーもいるようである。

　しかし、海外に出て、万一潜水事故に遭遇した場合、救助は全く望めないのも事実である。かつて、グレートバリアリ

ーフで減圧症に罹患した女性は ＤＡＮ　Ｊａｐａｎ の会員であることが確認されて始めて救助用ヘリコプターが飛び、そ

の後の病院における高気圧酸素治療ならびにホテル宿泊も全て ＤＡＮ 保険で済ますことができた。海外では保険に

入っていない場合には救助用ヘリも飛ばない事態も想定される。日本国内では空気と救助は無料であるので災害保険

の重要さに気付かぬダイバーが多いが罹患してからでは手遅れである。 ＤＡＮ　Ｊａｐａｎ のパワーアップがとりもなお

さず、　Ｉ ・ ＤＡＮ　の強化につながる。ちなみに会員の年会費の中の ５０ セント分が　Ｉ ・ ＤＡＮ　事業に利用されて

いる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１）　Ｏ2 コースの普及

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２）　ＤＩＲＦ の普及と減圧症データーバンク

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３）　安全潜水の啓蒙

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　４）　安全潜水に関する研究活動およびその援助

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ａ．　Ｐｒｏｊｅｃｔ　Ｓａｆｅｔｙ　Ｄｉｖｅ　　　　　　　安全潜水活動

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ｂ．　Ｐｒｏｊｅｃｔ　Ｄｉｖｅ　Ｅｘｐｌｏｒａｔｉｏｎ　　　 潜水実態調査

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ｃ．　Ｒｅｓｅａｒｃｈ　Ａｗａｒｄ　　　　　　　　　 研究奨学

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ｄ．　Ｐａｒｔｎｅｒｓ　ｉｎ　Ｄｉｖｅ　Ｓａｆｅｔｙ　　　　安全潜水推奨者制度

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　５）　その他

　Ｉ ・ ＤＡＮ　を有効に機能させるためにも ＤＡＮ　Ｊａｐａｎ をより強固なものとして、赤道以北のアジア地区の安全潜

水区域を拡大させることも ＤＡＮ の方向性の １ つといえるのではなかろうか。 １ 人でも多くの方が ＤＡＮ 会員に登

録されることを期待してやまない。

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