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SCUBAダイビングにおけるヒヤリ・ハット意識調査から見た事故分析
高野 修 筑波大学大学院 高度競技マネジメント研究室
＜研究の背景＞ 我が国におけるSCUBAダイビング（以下、ダイビング）事故は、過去２５年間減少傾向になく、近年では、中高齢者[1]の事故が増加傾向にある。 DAN･Japan[2]による事故報告（Ｈ２４と分析によると、平成２４年の事故者数は過去１０年間で最も多い 中高齢者におけるダイビング事故発生時の死亡率が高いことに対する危機感は、ダイビング指導現場でも深刻な問題と認識している。 ダイビングの普及や発展の一方で、減少傾向を見せないダイビング事故の背景には、これまでの事故要因を精査した指導体制の検討や改善、事故予防を重視した教育内容の未整備があると考えられる。また活動を行う者の意識や、運用上の問題もあると推察する。
[ 研究の目的 ] 今後、我が国においては一層の高齢化が進み、中高齢者による活動へのさらなる参加拡大が予測される中、 以上のことから、陰に隠れた事故である「ヒヤリ・ハット」の実態・原因・傾向を調査し、世代別に比較・ [ 分析の概念 ] ハインリッヒの法則に基づいて、これまでの事故を整理することとした。 公的機関によって対処されることなく事故には至らなかったものの、ほんの少しの条件の変化によっては大きな事故となり得た事例のことを一般的に「ヒヤリ・ハット」経験と呼んでいる。これらの事例については報告されることなく、関係者各個人の経験の中に留まり公表される機会はない。これら隠れた事故を把握するために、調査することとした。 [ 調査分析方法 ] 調査[3]は、静岡県所在のダイビングスポット（１０ケ所）のインストラクターおよび一般ダイバー５８５名（内訳は図２の通り）について行った。
[ 結果と考察 ] インストラクターにおいては、回答者１３４名中、ヒヤリ・ハット経験なし１名、欠損４名を除き、１２９ また、一般ダイバーにおいては、回答者４５１名中、ヒヤリ・ハット経験なし１２２名、欠損５名を除き、３２４名（７２％）がヒヤリ・ハットを経験していた。 ヒヤリ・ハットの経験が無いと回答した一般ダイバーの１２２名に対し、その理由について質問したところ、「無理をしないから」と回答した者が最も多く７６名、次いで「インストラクター・ガイドに任せているから」と回答した者が４４名であった（図７）。
図３ ヒヤリ・ハット経験の有無
図４ ヒヤリ・ハット時の活動内容 複数回答可
図５ 講習中またはガイド中のヒヤリ・ハット時の状況（インストラクター）複数回答可
図６ 全体の活動としてのヒヤリ・ハット時の状況（一般ダイバー）複数回答可
図７ ヒヤリ・ハット経験なしの理由（一般ダイバー）複数回答可
一般ダイバーの、ヒヤリ・ハット経験と年齢の関連については、４０歳以上の者（中高齢者）に比べて３９ 年齢と経験を示す経験本数に有意差（***ｐ＜.001）があったことから、４０歳以上に比べて３９歳以下は
図８ ヒヤリ・ハット経験と年齢の関連（一般ダイバー）
年齢別にヒヤリ・ハット内容を比べると、３点に着目することができた。 スキルの内容を見ると、３９歳以下いわゆる経験本数の少ない者は、スキルの未習熟から起こり易いと言える内容に、また４０歳以上いわゆる経験本数の多い者については、慣れによる過信から起こり易いと言える内容にヒヤリ・ハットを多く感じている可能性がある。 図９ 年齢別ヒヤリ・ハット経験内容（一般ダイバー）複数回答可 インストラクターが行うＣ-カード認定講習において、講習生の平均的スキル習熟度（「知識の習熟度」と「技術の習熟度」）を自己評価した場合、「同等レベル同士でのバディ潜水」
が最も低く、次いで「ナビゲーション」、「潜水計画立案」 が低いと自己評価をしていることが分かった（図１０）。 一般ダイバーが自身のスキルを自己評価したものについても、同様のスキルが低いと自己評価していた。
図１０ 講習生のスキル習熟度（インストラクター）複数回答可 ヒヤリ・ハットを感じたときの状況について、「はぐれたまたははぐれかけた」が最も多い回答であったが、その「はぐれた場合の対処法」のスキル習熟度を見た場合、インストラクター、一般ダイバーともに、５０％ 一般ダイバーは「はぐれた場合の対処法」について、インストラクターが感じている以上に、スキルが高くないと自己評価していることが考えられる。
図１１ はぐれた場合の対処法（知識）
図１２ はぐれた場合の対処法（実践） また、いずれかのスキル習熟度に「すごく低い－あまり高くない」と回答したインストラクターに対して、 現在開催している講習日数については、３～４日間という回答が最も多く、中には２日間という答えもあっ
図１３ 習熟度を高めるために必要と思われること（インストラクター）複数回答可
[ ま と め ] （1） インストラクター・一般ダイバー共通の観点から ・ヒヤリ・ハット経験において、「はくれたまたははぐれかけた」が最も多い ・スキル習熟度を自己評価した場合、「同等レベル同士でのバディ潜水」、「ナビゲー （2） インストラクターの観点から ・９６％が講習中またガイド中にヒヤリ・ハットを経験している ・スキル習熟度を高くするためには、「参加者の講習に取り組む姿勢の向上」、 次いで「講習日数の増加」が必要と感じている （3） 一般ダイバーの観点から ・７２％がダイビング活動中にヒヤリ・ハットを経験している ・ヒヤリ・ハット経験内容において、経験本数の少ない者は、スキルの未習熟から 起こり易いと言える内容に、また経験本数の多い者については、慣れによる過信 から起こり易いと言える内容にヒヤリ・ハットを多く感じている可能性がある [ 調査・分析から見た可能性の提案 ] －事故防止の観点から－ (1) 講習日数と内容の再検討（学習環境） (2) 認定後の知識・技術の再確認（活動内容） (3) 中高齢者向け教育課程の新設（身体資質） (4) 指導者育成課程における中高齢者指導方法の追加（カリキュラム）
講習およびファンダイビングにおいて、「インストラクター・ガイド」と「ゲスト」との認識の隙間、また、「インストラクター・ガイド」と「指導団体」、「ゲスト」と「指導団体」、それぞれの認識の隙間が、事故誘因の一因となっている可能性がある。 これらの隙間を埋めることが、事故防止に繋がるとも考えられる（図１４）。
図１４ 三者間での認識の隙間
[ 隙間の可能性の一例 ] （1）ゲストの立場から ① 器材のセッティングやスキルを忘れてしまったけど、教えてもらえるだろう･･･ ② インストラクター・ガイドがいつも自分を見てくれている･･･ ③ 気象・海象が自分のスキルでは不安だけど、インストラクター・ガイドが潜ると ④ 誘われたから気乗りしないけど潜ろうか･･･ ⑤ ファンダイビングで来ているのにあれこれ言われたくない･･･ ⑥ いつものお店（インストラクター・ガイド）だから分かっているだろう･･･ 上記を総括した認識として、「トラブルが起きても助けてもらえるだろう」 （2）インストラクター・ガイドの立場から ① 知っているだろう･･･教えてあるから・言ったから大丈夫だろう･･･ ② ゲストが自分を見てくれている、ついてきているはずだ･･･ ③ 気象・海象がよくないけど、お客様または利益のために潜ろう･･･ ④ 講習ではないからあれこれ言う必要はないだろう･･･ ⑤ いつものゲストだから分かってくれているだろう･･･ 上記を総括した認識として、「ダイビングは自己責任だから･･･」 （3）指導団体の立場から 世界標準に合わせたコース基準、カリキュラムに基づいているから問題はないだろう･･･ [ 今後の課題 ] 現在、ダイビング活動人口の詳細が把握されていないため、ダイビング活動人口を分母とした事故増減の分析は難しい。 ダイビング講習という教育ビジネスを行う上でも、マーケット人口を把握することは必要である。 本研究は、伊豆半島における限定的な調査であったが、今後は全国規模、海外などでの調査も行う必要があると考える（図１５）。
図１５ 今後の課題
[ 参考・引用文献 ] １） 文部科学省：http://www.mext.go.jp/,体験活動の教育的意義,2012.7.30 ２） 首相官邸総合海洋政策本部： http://www.kantei.go.jp/jp/singi/kaiyou/about2.html,2012.7.30 ３） 総務省http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H15/H15HO130.html ５） Cカード協議会（レジャーダイビング認定カード普及協議会）： http://www.c-card.org/,2011年度Cカード発行調査,2012.5.23 ６） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：Alert Diver vol.49, pp8-9,2011 ７） 吉田章：課外指導における事故防止対策, ９） 蓬郷尚代,千足耕一：レジャー・スクーバダイビングにおける事故の傾向に関する １０） 永嶋秀敏：スクーバダイビングにおける不安に関する研究, 筑波大学大学院体育研究科修士論文, p35,1995 １１） 李 東俊：スクーバ・ダイビングにおける不安構造と変化に関する研究, 筑波大学大学院体育研究科修士論文,p78,1996 東京女子体育大学紀要,1999 １３） 遠矢英憲：スクーバ・ダイビングにおけるダイバーの安全行動に対する認知につい １４） 奥村俊子：高齢者におけるダイビングの安全性に関する研究, 筑波大学大学院人間総合科学研究科特定課題研究報告書,p53,2010 １５） Cカード協議会（レジャーダイビング認定カード普及協議会）： http://www.c-card.org/,Cカードの基礎知識,2012.12.31 １６） Cカード協議会（レジャーダイビング認定カード普及協議会）： http://www.c-card.org/,
Cカード協議会とは,2012.12.31 １７） H.W.ハインリッヒ/D.ピーターセン/N.ルース/著,井上威恭監修： ハインリッヒ産業災害防止論,海文堂出版,pp59-60,1982 １８） 望月浩一郎：水泳プールでの重大事故を防ぐ,日本水泳連盟, １９） 公益財団法人日本生産性本部：レジャー白書,p15,2011 ２０） 公益財団法人日本生産性本部：レジャー白書,p13,2010 ２１） 公益財団法人日本生産性本部：レジャー白書,p15,2009 ２２） 財団法人社会経済生産性本部：レジャー白書,p15,2008 ２３） 財団法人社会経済生産性本部：レジャー白書,p16,2007 ２４） 財団法人社会経済生産性本部：レジャー白書,p16,2006 ２５） 財団法人社会経済生産性本部：レジャー白書,p16,2005 ２６） 財団法人社会経済生産性本部：レジャー白書,p15,2004 ２７） 小宮正久,芝山正治,眞野喜洋：レジャーダイバーに対する10年間の調査, ダイバー人口の推移, 日本高気圧環境・潜水医学会雑誌,2007 ２８） 警察庁：山岳遭難概況,http://www.npa.go.jp/toukei/index.htm2012.12.26 ２９） 芝山正治,木下茂昭,眞野善洋：スクーバダイビングの耳抜きについて, 日本体育学会大会号
(43A), 318, 1992-10-31 ３０） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：Alert Diver vol.50,p15,2011 ３１） 財団法人沿岸レジャー安全センター：平成1年潜水事故の分析,1990 ３２） 財団法人沿岸レジャー安全センター：平成2年潜水事故の分析,1991 ３３） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成3年潜水事故の分析,1992 ３４） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成4年潜水事故の分析,1993 ３５） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成5年潜水事故の分析,1994 ３６） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成6年潜水事故の分析,1995 ３７） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成7年潜水事故の分析,1996 ３８） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成8年潜水事故の分析,1997 ３９） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成9年潜水事故の分析,1998 ４０） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成10年潜水事故の分析,1999 ４１） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成11年潜水事故の分析,2000 ４２） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成12年潜水事故の分析,2001 ４３） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成13年潜水事故の分析,2002 ４４） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成14年潜水事故の分析,2003 ４５） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成15年潜水事故の分析,2004 ４６） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成16年潜水事故の分析,2005 ４７） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成17年潜水事故の分析,2006 ４８） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成18年潜水事故の分析,2007 ４９） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成19年潜水事故の分析,2008 ５０） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成20年潜水事故の分析,2009 ５１） 財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会：平成21年潜水事故の分析,2010 ５２） 厚生労働省：http://www1.mhlw.go.jp/topics/kenko21_11/b2.html, ５３） 中田誠：ダイビング事故・法的責任と問題,杏林書院,2001 ５４） 中田誠：ダイビング事故とリスクマネジメント,大修館書店,2002 ５５） 日本水中科学協会：最新ダイビング用語辞典,2012 ５６） Industrial
accident prevention : a safety management approach, H.W. Heinrich, Dan Petersen,
Nestor Roos ; [editors, Julienne V. Brown, Susan Hazlett] ,5th ed ,New York ;
Tokyo : McGraw-Hill, c1980 注釈
[1]中高齢者の定義は40歳以上とする [2] Divers Alert Network Japan [3]平成24年度筑波大学体育系の倫理審査委員会承認（体24-56号） |
